給与明細を受け取れば、給料の詳細が記載されています。ここには、手当について書かれてあります。手当は手取り額に大きく関わるため、どれだけの手当てが出されるのかを気にすることは重要です。
これが転職する場面であれば、給与明細に記載された手当について事前に理解しなければいけません。提示される年収の額だけでなく、手当の内容について確認することで年収額は大幅に異なるからです。
手当というのは、福利厚生の充実度合いと意味は同じです。しかし、薬剤師の中で手当てについて深く理解している人は少ないです。
そこで、ここでは手取り額に寄与する手当の中身について確認していきます。
もくじ
給与明細では基本給に加え、福利厚生で手当がある
どのような人であっても、働いているのであれば給与明細を受け取ります。このときの給与明細には、基本給が記載されています。こうした基本給に対して、その他の手当が加わっていくことで給料が増えていくことになります。
例えば、以下は私が新卒のときに薬剤師として入社した会社（医薬品卸の管理薬剤師）の給与明細です。入社3年目のときの給与明細になります。
ここには、「基本給：213,800円」と記載されています。一般企業なので最初の基本給はそこまで高くはありません。ただ、ここに資格手当や通勤手当などが加算されることによって、結果的に月収が281,066円となっています。
つまり、手当によって7万円ほどが加算されています。仮に手当で毎月7万円ほど給料が増える場合、これが12ヵ月続くと84万円にもなります。ここから、どれだけ手当が重要になるのか理解できると思います。
このとき、薬剤師が受け取れる手当としては主に以下のようなものがあります。
- 薬剤師手当（資格手当）
- 住宅手当
- 通勤手当
- 残業手当
- 役職手当（管理薬剤師手当）
それぞれの手当について確認していきます。
薬剤師手当はいつから？新卒でも受け取れる資格手当の相場
薬剤師手当とは、薬剤師資格を保有して働いている人に割り当てられる手当になります。そのため、薬剤師資格がなければ働けない職場に勤務している人の場合、全員に支給されます。
私は医薬品卸の管理薬剤師や調剤薬局などで正社員をしており、このときは給与明細には資格手当が記載されていました。こうした職場では薬剤師免許の保有者でなければ勤務できないため、新卒薬剤師でも当然ながら薬剤師手当の支給があります。
いつから手当が加わるかというと、現場で働くようになった状態からです。例えば私の場合、新卒のときは1ヵ月ほどの研修があってその後に配属となりましたが、現場配属後に薬剤師手当が支給されることになりました。初任給にはなく、現場配属後の資格手当だったわけです。
また、最初の会社を辞めて中小薬局へ転職したときは勤務初日から現場で働くことになったので、初月から薬剤師手当が出されるようになりました。調剤薬局やドラッグストア、病院、一般企業を含めてどの薬剤師にも支給されるのが薬剤師手当だと考えましょう。
・薬剤師手当の金額相場はあるのか
このとき、いくらの薬剤師手当が支給されるのか気になる人は多いです。ただ、薬剤師手当については薬局やドラッグストア、病院、一般企業ごとにまったく異なるため、一概にはいえません。
ただ、平均的な金額相場としては「薬剤師手当：3～5万円」と考えるといいです。例えば私の場合、先ほどの企業薬剤師で働いていたときの薬剤師手当は以下の通り4万円でした。相場金額内であり、妥当だといえます。
これは、調剤薬局やドラッグストア、病院でも同じです。基本的には3～5万円の資格手当になります。
例えば、以下は大手調剤薬局チェーンとして知られる会社の薬剤師手当です。
このように、薬剤師手当は3万円となっていて低めです。特に調剤薬局の大手だと、このように手当が抑えられているケースが多くなります。
一方で以下はドラッグストアでチェーン展開している会社での薬剤師手当です。
このように、調剤薬局勤務で薬剤師手当11万円、調剤併設ドラッグストア勤務で薬剤師手当12万円となっています。一般的な平均金額は3～5万円であるものの、ドラッグストアや中小薬局をはじめとして相場よりも高めの薬剤師手当を支給してくれる会社も存在するのです。
・製薬会社では管理薬剤師以外で資格手当がない
なお、こうした薬剤師手当は「薬剤師の免許を活かして勤務している場合」に支給されます。そのため、製薬会社などで薬剤師資格を活かしていない場合は薬剤師手当が支給されないのが一般的だと考えましょう。
例えば製薬会社であれば、MRやCRA（開発職）、薬事など薬剤師資格がなくても業務を行える職種がたくさんあります。こうした場合、薬剤師手当は支給されないのが普通です。
・パート薬剤師も手当はない
当然ながら、調剤併設ドラッグストア、病院でパート勤務をしている人にも薬剤師手当はありません。パート・アルバイトの場合、基本給ではなく時給計算になるためです。
そもそも、薬剤師の場合は「時給計算すると、正社員よりもパート勤務の方が優れている」というケースが頻繁にあります。薬剤師手当がなかったとしても、時給2,000円以上を実現できるパート薬剤師は待遇が優れているのです。
そのためパート薬剤師は薬剤師手当を受け取ることはできません。
住宅手当（家賃補助）は手取り額に大きくかかわる
薬剤師手当は非常に大きい手当ですが、同じくらい重要なものに住宅手当があります。福利厚生として住宅手当が支給されるのですが、どれだけ家賃補助が出されるのか確認するようにしましょう。
実家暮らしや家を購入している人だと関係ないですが、多くの人は賃貸に住んでいます。このとき、家賃補助が毎月5万円ほど支給されるのであれば、年間の手取り額は60万円も増えることになります。住宅手当は給料に加わるものではありません。ただ、手取り額に大きく関わる重要なものになります。
例えば私がいた会社では、福利厚生で借り上げ社宅の負担額は6,000円でした。借り上げ社宅とはいっても、一般相場で月5～6万円相当のマンションです。以下のように、給与明細から自動で引かれています。
つまり、家賃負担がわずか6,000円という好待遇でした。
薬局や病院によって住宅手当は異なります。月5,000円ほどしか支給しない会社があれば、私がいた会社のように家賃のほとんどを負担してくれる会社もあります。例えば以下の会社であれば、毎月5万円以上の家賃補助があります。
多くの人は年収に着目しがちです。ただ、こうした住宅手当まで含めて収入を計算しなければいけません。
なおパート・アルバイトについては、一般的に住宅手当は支給されません。ただ、薬局によっては問題なく家賃補助を出してくれることがあるため、事前に確認するといいです。
通勤手当はパート・派遣を含め全員対象だが金額は少ない
他にも薬剤師が受け取れる手当として通勤手当があります。通勤手当については、正社員に限らずパート・アルバイトや派遣を含めて全員対象になるのが一般的です。
パートで通勤手当の支給があるのは理解できますが、派遣会社（転職サイト）によっても交通費を問題なく出してくれます。例えば、以下は私が転職エージェントに登録して派遣薬剤師の求人を探していたとき、転職サイトの担当者から送られてきた求人内容になります。
このように、通勤交通費として通勤手当が出されることが分かります。
しかし、通勤手当とはいっても額は少ないです。実際のところ、通勤代はそこまでかからないからです。車で通うにしても通勤でのガソリン代はそこまで大きくなりません。電車代についても微々たるものです。
また、そもそも通勤代を自分で支払った後に手当として出されることになるため、収入面のプラスにはなりません。ただ、無料で会社に通勤できるために通勤手当を支給してくれるのは大きいです。
調剤薬局とドラッグストアは残業手当を確認しないと年収が下がる
同様に重要な項目として、残業手当があります。製薬会社を含め、一般企業だと定時退社が基本になるため、残業代が支給されないことは少ないです。また、病院薬剤師ではサービス残業が常態化しており、残業手当を期待することはできません。
病院と一般企業（製薬会社など）については、残業代は基本的に存在しないものと考えるといいです。
一方で調剤薬局やドラッグストアについては、残業手当として残業代を支給してくれることがあります。患者さんが多く、閉局時間が遅くなってしまうことは頻繁にあるため、そうしたときに残業代が出されるようになるのです。
しかし、薬局であっても残業代を出さない会社はそれなりにたくさん存在します。そのため、きちんと残業代を支給してくれるのかどうかを事前に確認しなければいけません。そうしなければ、無駄に残業があって夜遅くまで残っているにも関わらず、低い給料のままで我慢しなければいけなくなります。
例えば、以下は東京にあるドラッグストアから出された中途採用の求人であり、残業代をきちんと支給すると記載されています。
他の福利厚生については聞かなければ分かりませんが、この求人だと残業代については問題なく支給されると考えて問題ありません。
管理薬剤師手当（役職手当）は3～5万円が支給相場
また、薬剤師であると店舗管理者（店長）になることがあります。このときは管理薬剤師として勤務することになりますが、管理薬剤師の場合も役職が付くことで手当が付けられることになります。
このときの管理薬剤師手当（役職手当）は3～5万円ほどが相場です。以下のように、3～5万円と記載があれば一般的な求人だといえます。
ただ、会社によっては管理薬剤師手当が1万円のときがあります。例えば、以下の薬局であれば管理薬剤師の手当が非常に少なく、1万円と記載されています。
役職手当がどれくらいなのかは会社ごとにバラバラです。そのため、管理薬剤師になったとしても収入にそこまで影響がないこともあります。そこで管理薬剤師を目指す場合、こうした役職手当がどのようになっているのか確認しなければいけません。
なお、会社によっては管理薬剤師手当を出すことによって残業代を出さないようにする薬局があります。ただ、これは違法です。管理薬剤師は管理職ではなく、経営に関わっていないからです。管理薬剤師の役職手当と残業代は別に考えなければいけません。
しかし、会社によっては管理薬剤師に残業代を出さないケースもあるため、転職時はこうした会社を避けるようにしましょう。
薬局や病院で出されるその他の手当を理解する
なお、調剤薬局やドラッグストア、病院、一般企業で出される手当の種類には他にも存在します。必ず出されるわけではなく、会社ごとにバラバラですが以下のような手当が存在します。
- 認定薬剤師・専門薬剤師の資格手当
- 地域手当
- 家族手当
- 食事手当
こうした手当が支給される場合、給料は増えるようになります。それぞれの手当について確認していきます。
・認定薬剤師・専門薬剤師の資格手当
薬剤師の場合、さらに勉強を重ねることで得られる資格があります。最も一般的なのは認定資格です。講演会に出席したり、試験にパスしたりすればどの薬剤師であっても気軽に取得できる資格が認定資格です。
こうした資格を取得することによって、薬局によっては認定資格手当が支給されることがあります。こうした薬局であれば、勉強好きの薬剤師だと優遇されます。
例えば、以下の横浜（神奈川）にある薬局では認定薬剤師の資格手当が存在します。
求人票には、以下のように研修認定薬剤師（CPC研修認定薬剤師資格）で月1万円の資格手当が出ると記載されています。
年間では12万円のプラスになるため、それなりに大きな資格手当だといえます。
また、病院薬剤師では専門薬剤師の資格を取得する人がいます。そうしたとき、病院によっては専門薬剤師の資格手当が支給されることがあります。
・地域手当
地域密着の中小薬局であれば存在しませんが、大手チェーン薬局であると全国展開することになります。そうしたとき、へんぴな地域（主に田舎の都道府県）へ配属になった場合、地域手当が支給されるようになります。
言葉を悪くすれば、「他の人が働きたがらない場所で勤務してくれてありがとう」という手当になります。
また、田舎の地域であるほど薬剤師の年収相場は高くなります。そうなると、当然ながら薬剤師は「なぜ周囲の薬剤師は高い給料なのに、自分は大手チェーンというだけでこれだけ給料が低いのだ」と不満をもつようになります。
そうした調整の意味もあり、地方の田舎の薬局で勤務するほど地域手当は高くなります。一般的な相場としては、場所にもよりますが月6万円ほどが上限になりやすいです。例えば、以下の大手薬局では配属地域によって月0～6万円の差があります。
なお、大手チェーン薬局で地域手当が存在し、地域密着の中小薬局で地域手当はありません。ただ地域手当を考慮しなくても、年収自体は中小薬局のほうが年収は高くなりやすいです。
・家族手当
家族がいる人に対して支給されるものとして家族手当があります。これまでの手当の中では、優先順位がかなり落ちる手当になります。
薬局や病院、一般企業を含め、家族手当を採用している会社は少ないです。ただ、会社によっては1～2万円ほどの家族手当を用意していることがあります。家族手当はボーナス（おまけ）のようなものだと考え、あればラッキーくらいの気持ちで考えましょう。
・食事手当
同じく重要度が下がるものに食事手当があります。食事手当もボーナス（おまけ）のように考えましょう。こうした食事手当のある会社では福利厚生に優れることになりますが、この手当の存在を期待してはいけません。
一般的な食事手当の相場金額は1～2万円です。参考までに、私が新卒入社した企業では特別食事手当として月2万円が支給されていました。
病院で重要な当直手当・夜勤手当
薬局や製薬会社だと関係ないですが、病院薬剤師だと非常に重要になるものとして当直・夜勤手当があります。病院で働く薬剤師の場合、高確率で当直があります。そうしたとき、夜勤手当がどれだけ出されるのかは重要です。
まず、法律では以下のような割増賃金になるように定められています。
| 時間外労働（週40時間を超えたとき） | 割増賃金：25% |
| 深夜労働（夜22:00～朝5:00） | 割増賃金：25% |
| 時間外労働 ＋ 深夜労働 | 割増賃金：50% |
そのため、夜勤をする場合は確実に割増賃金25%増になると考えましょう。これに加えて、当直手当が支給されるようになるのです。
しかし、夜勤手当とはいってもその額は少なく、一回6,000～10,000円であることが多いです。当直があると生活リズムが狂うため、たとえ割増賃金に加えて当直手当が付くとはいっても割に合わないことが多いです。
例えば、以下は病院薬剤師の求人募集ですが夜勤手当は「2回分で15,186円」と記載されています。
つまり、一回の夜勤手当は7,500円ほどになります。当直をこなす精神的ストレスに対して金額は少ないですが、世間一般的には妥当な相場だといえます。
このとき、夜勤手当のない病院もたくさんあります。深夜労働の割増賃金を支払っているため、当直手当は必要ないという考え方です。そのため、病院薬剤師への転職を希望する場合は夜勤手当が存在するかどうかを確認しなければいけません。
なお、病院薬剤師の収入は元々が低いため、夜勤を頑張ってもそこまで年収が高くなる感覚はありません。そのため、当直を積極的にこなしても薬局薬剤師より低い給料で我慢する必要があります。
手当で課税される税金を理解する
このように基本給に加えて支給される手当ですが、多くの場合は課税されます。つまり、給料と同じものとみなされることで、税金が課せられるようになるのです。そのため、手当によって月収が多くなったとしても、その分だけ課税されて税額が大きくなると考えるようにしましょう。
例えば、以下のものは税金の対象になります。
- 薬剤師手当
- 残業手当
- 役職手当（管理薬剤師手当）
- 認定薬剤師・専門薬剤師の資格手当
- 地域手当
- 家族手当
ただ、中には非課税の給料になるものもあります。つまり、支給された分がそのまま手取りとして増えることがあるのです。
有名なのは製薬会社MRの営業手当です。MRは営業手当として1日5,000～6,000円ほどが支給されるものの、これが非課税です。つまり、「5,000円 × 20日 ＝ 10万円の税金がかからないお金」が入るようになります。
それでは、薬局や病院の薬剤師ではどうなのでしょうか。薬剤師で非課税のお金になると、これに該当するものとして通勤手当があります。通勤代として支払うお金であるため、これに課税されると「税金で引かれた分だけ通勤代を損してしまう」ことになります。そのため、一定金額以上の通勤手当は非課税です。
また、夜勤手当は原則非課税ではないですが、「宿直料は1回につき4,000円の部分まで非課税になる」と定められています。夜勤手当とはいっても、これには多くの場合で宿直料も含まれます。そのため、当直手当として支給されるお金のうち「1回4,000円までは非課税」と考えて問題ありません。
他にも転居費用などは非課税になりますが、税金がかからない手当は非常に少ないと考えるようにしましょう。基本的には、手当として年収が増えた分だけ税額も大きくなってしまいます。
・住宅手当は大きいほど良い
そういう意味では、住宅手当は給料での支給ではなく、最初から会社が負担してくれているお金になります。給料への上乗せではないため、当然ながら課税されることはありません。
そのため薬剤師が受け取れる福利厚生の中でも、最も大きな非課税分の手当は住宅手当だといえます。家賃補助がある分だけ、手取り額が増えるようになります。そのため、住宅補助の手厚い薬局や病院を探すのは、手取り額を増やすときにかなり重要です。
給料・収入の額に手当まで加えて転職先を考える
薬剤師の給与明細を見れば、そこにはいくつもの手当が記載されています。基本給だけでなく、薬剤師手当や通勤手当などさまざまなお金が加わるようになるのです。
こうした手当を総合すると月収の一部になります。手当が薄いと、当然ながらそれだけ給料は少なくなります。また、最初の月収はよくても管理薬剤師手当が少ない場合、昇進しても年収がそこまで変わらないこともあります。
そのため、事前に手当の内容がどのようになっているのか確認しなければいけません。
また、手当のほとんどは税金を課せられますが、中には非課税の手当もあります。手取りを意識するのであれば、非課税の手当をどれだけ増やせるのかが重要になります。
いまの会社の給料を見直したり、転職で中途採用の求人募集を確認したりするとき、こうした手当まで含めてみましょう。そうすれば、手取り額をより増やせるようになります。
薬剤師が転職するとき、求人を探すときにほとんどの人は転職サイトを活用します。自分一人では、頑張っても1～2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。
一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できるだけでなく、病院や薬局、その他企業との交渉まですべて行ってくれます。
ただ、転職サイトによって「電話だけの対応を行う ⇔ 必ず薬剤師と面談を行い、面接同行も行う」「大手企業に強みがある ⇔ 地方の中小薬局とのつながりが強い」「スピード重視で多くの求人を紹介できる ⇔ 薬剤師へのヒアリングを重視して、最適な条件を個別に案内する」などの違いがあります。
これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページで転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。
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